はじめに
正直に言うと、この記事を書くのは少し身構えている。
ここ最近、英国という国を見ていて、わたしは率直に「非常に難しい時を迎えているな」と感じている。王室は、アンドリュー王子をめぐるエプスタイン関連の疑惑で、ダイアナ妃の死以来最大とも言われる危機に直面し、君主制廃止論まで語られ始めている。政権もまた、スターマー首相が自党の議員から退陣スケジュールを求められるほどの窮地に立たされ、生活費危機、経済の停滞、支持率の急落と、なかなかに厳しい状況が重なっている。
そしてもう一つ、わたしが個人的に長年惹かれてきた視点がある。それは、近世から現代に至るまでの世界の主要な争いの多くに、この国が陰で関与してきたのではないか、という見方だ。アヘン戦争、グレート・ゲーム、中東の分割線引き、バランス・オブ・パワー外交——歴史を丁寧に辿っていくと、たしかにこの国の指先が触れている場面がやたらと多い。
ただ、これをそのまま「すべての争いの背後にこの国の一つの秘密計画がある」という話にしてしまうと、今回のシリーズが大事にしてきた「史実との符合」という土台が崩れてしまう。なので今回も、事実として確認できる部分と、おいらの個人的な直感・視点の部分とを、意識して分けながら書いていきたいと思う。
1. 「陰の設計者」論を、冷静に見てみる
まず、この視点をちゃんと検証してみよう。
史実として、確かに裏付けられる部分
大英帝国が、近代世界の紛争の構造に非常に深く関与してきたというのは、陰謀論でも何でもなく、主流の歴史学が普通に扱っている話だ。
- アヘン戦争（1840年代）：清朝に対してアヘンの密輸を強行し、拒否されると武力で開国を迫った。これは大英帝国の商業的利益のために、明確な意図をもって戦争を起こした事例だ。
- グレート・ゲーム：19世紀を通じて、中央アジアの覇権をめぐりロシア帝国と繰り広げた影の勢力争い。ウズベキスタンを含む中央アジア諸国の国境線の多くは、この時期の英露の駆け引きの産物だ。
- サイクス・ピコ協定とバルフォア宣言（1916〜1917年）：中東の国境線を英仏が机上で引き、同時にパレスチナでのユダヤ人国家建設を支持する宣言も行った。今日まで続く中東紛争の構造的な火種の多くが、この時期の英国外交に起源を持つ。
- 分割統治（divide and rule）：インド、アフリカ、中東の各植民地で、民族・宗派間の対立を意図的に利用・助長し、統治コストを下げる手法が繰り返し用いられた。
- バランス・オブ・パワー外交：19世紀から20世紀初頭にかけて、大陸のどの国も突出しないよう、意図的に対立関係を作り出し維持する外交方針を取り続けた。
これらはすべて、歴史資料や公文書で裏付けられた実際の政策であり、「陰謀論」というより、批判的な帝国史・外交史研究の主流の一部だ。
一方で、慎重になるべき部分
ここから先——「これらすべてが一つの統一された秘密計画のもとで、数世紀にわたって意図的に実行されてきた」という主張——には、注意が必要だ。上に挙げた個々の出来事はそれぞれ独立した歴史的文脈（商業的利益、地政学的競争、統治コストの都合など）から生まれたものであり、単一の”陰の設計図”が存在したことを示す資料は存在しない。
つまり、「大英帝国は繰り返し、自国の利益のために対立を作り出し、あるいは利用してきた」という構造的なパターンは史実として確認できるが、「それが一つの意図的・統一的な秘密計画だった」というのは検証不能な飛躍だということだ。前者だけで十分に強い批判的視座になるので、後者に飛びつく必要すらない、というのが正直な感想だ。
2. 起点の妥当性——なぜ1927年か
前回のシリーズ第1回で触れた通り、英国には成文憲法がないため、厳密な起点特定は難しい。ここで一つ、正直に告白しておきたいことがある。日本については、実際に算命学の実践者が「憲法施行日を基準に命式を算出する」という方法で国家鑑定を行っている事例を確認できた。しかし、英国のような不文憲法の国にこの理論を適用した鑑定事例は、調べた範囲では見つからなかった。つまり今回採用する起点は、算命学の伝統的な鑑定に基づくものではなく、このシリーズが独自に組み立てた仮説である、という前提をまず明確にしておきたい。
その上で、「近代英国の完成」を意味しうる候補をいくつか並べ、結果を比較してみた。
1707年5月1日｜グレートブリテン王国成立（合同法） 2026年時点：水・学習期（9〜10年目）／ダイアナ妃死去の位置：土・権力期の開始直後
1801年1月1日｜連合王国（英愛合同法）成立 2026年時点：木・和合期（5〜6年目）／ダイアナ妃死去の位置：土・権力期の中盤
1922年12月6日｜アイルランド自由国成立（現在の領域が確定） 2026年時点：金・動乱期（4〜5年目）／ダイアナ妃死去の位置：木・和合期の中盤
1927年4月12日｜国王・議会称号法（現国号確定）※採用 2026年時点：土・権力期（9〜10年目）／ダイアナ妃死去の位置：水/木の境界にほぼ一致
1928年7月2日｜男女平等選挙法（完全普通選挙の実現） 2026年時点：土・権力期（8〜9年目）／ダイアナ妃死去の位置：水・学習期の終盤（境界に近接）
ここから見えてくることが二つある。一つは、1922〜1928年に集中する「近代英国の完成」候補群が、互いに近い結論を導くということ。領域確定（1922年）・国号確定（1927年）・完全普通選挙（1928年）という、現在の英国がほぼ現在の形に完成した時期を起点に据えると、いずれも「現在＝土・権力期の終盤」という、直近の王室・政権危機と符合する結論になる。一方、1707年や1801年という古い合同法を起点にすると、現在の段階も、この後見ていくダイアナ妃死去の位置づけも、まったく違う結果になってしまう。
もう一つは、1927年と1928年という近接した二つの候補が、特に近い結果に収束するということだ。むしろ1928年の男女平等選挙法の方が、”名称”の変更に過ぎない1927年の法律より、現代的な議会制民主主義の完成という意味では本質的だとも言える。この二つの独立した候補が近い結論に収束するという事実は、起点の選び方そのものにある程度の頑健性があることを示唆している。
以上を踏まえ、このシリーズでは引き続き1927年4月12日を起点として採用する。ただしこれは、算命学の鑑定伝統に基づくものではなく、複数の候補の収束性から選び取った仮説である、という限界は明記しておきたい。
3. 過去の検証——第1サイクル（1927〜1977年）
現在は第2サイクル（1977〜2027年）の「土・権力期」（2017〜2027年）、10年目——つまり、このサイクルが終わる、まさにその年にいる。ここから遡って検証していきたい。
1927–1937｜金・動乱期 1929年の世界恐慌の余波、1931年の金本位制離脱と挙国一致内閣の成立。そして1936年、エドワード8世がウォリス・シンプソン夫人との結婚のために退位するという、英国史上最大級の王室危機——まさに「動乱期」に起きた、王室をめぐる制度的な激震だ。今回おいらたちが目撃している王室危機と、奇妙に響き合う出来事だと思う。
1937–1947｜水・学習期 第二次世界大戦（1939〜1945年）。バトル・オブ・ブリテン、ロンドン大空襲を経て、1942年のベヴァリッジ報告書で戦後の福祉国家構想が練られる。まさに「学習・吸収の時代」らしく、国家の再建プランがこの苦難の中で練られていった。期末の1947年にはインドが独立し、大英帝国の”王冠の宝石”を手放すことになる。
1947–1957｜木・和合期 1948年、国民保健サービス（NHS）が創設される——国民全体の連帯・和合を体現する制度そのものだ。1951年のブリテン祭、1953年のエリザベス2世戴冠式と、社会的な結束を演出する行事が続いた。期末の1956年にはスエズ危機が起き、帝国としての英国の限界が露呈することになる。
1957–1967｜火・庶民躍動期 「スウィンギング・シックスティーズ」。ビートルズ、モッズカルチャー、消費文化の爆発的な広がり。マクミラン首相の「これほど良かったことはない」という言葉に象徴される、まさに理論でいう「50年で最も庶民に活気が回る時代」そのものだった。
1967–1977｜土・権力期 1973年のオイルショック、1976年のIMF救済（経済主権の一部喪失）、北アイルランド紛争の激化、1974年の週3日操業——権力と統制をめぐる緊張が繰り返し表面化した10年。同時に1973年のEEC加盟という、より大きな権力ブロックへの統合も進んだ。
4. 過去の検証——第2サイクル前半（1977〜2017年）、そしてダイアナ妃
第2サイクルに入ってからも、同じ型は繰り返される。
1977–1987｜金・動乱期 「不満の冬」（1978〜79年）、サッチャー政権発足、フォークランド紛争、IRAテロの激化——基盤の組み替えをめぐる争いが続いた10年。
1987–1997｜水・学習期 「ブラックウェンズデー」（1992年）の通貨危機、サッチャー退陣、マーストリヒト条約批准と、痛みを伴う学びの時代。そしてこの期の最終年、1997年8月31日にダイアナ元皇太子妃が交通事故で死去する。これは、水・学習期から木・和合期への切り替わりの、ほぼ真上に位置する出来事だ。
これまでシリーズで繰り返し確認してきた「危機はサイクルの境界に集中しやすい」というパターン（米国編：9.11とマッキンリー暗殺が学習期3年目に発生／ウズベキスタン編：アンディジャン事件が学習期中盤に発生）と重なる、際立った符合だとわたしは感じている。エリザベス女王が当初、バルモラルで沈黙を守り、後に国民感情を読み違えたとして批判を受けたという経緯も含め、この事件は王室という制度そのものの正統性が、初めて大きく揺らいだ瞬間だった。今回のアンドリュー王子をめぐる危機を、CNNが「ダイアナ妃の死以来最大の危機」と評しているのも、偶然ではないのかもしれない。
1997–2007｜木・和合期 ブレア政権発足（1997年）、北アイルランド和平合意（1998年、まさに「和合」）、スコットランド・ウェールズへの権限委譲。
2007–2017｜火・庶民躍動期 世界金融危機（期首）、ロンドン五輪（2012年）、そしてBrexit国民投票（2016年）——既存の枠組みに対する庶民のうねりが噴き出した10年。
5. 現在地の検証——2017〜2027年、権力期の終盤
今のサイクル（2017〜2027年）は、Brexit完遂と政権交代の連続（ジョンソン→トラス→スナク→スターマー）という形ですでに紹介済みだが、直近のニュースを重ねると、この10年の終盤がいかに「権力期の断末魔」らしい様相を呈しているかがよく分かる。
- 王室：2025年10月、アンドリュー王子が「王子」および「ヨーク公」の称号を剥奪される。2026年2月には、エプスタイン関連文書の公開を受けて公職での不正行為の疑いで逮捕（起訴はされておらず、本人は容疑を否認）。CNNはこれを「ダイアナ妃の死以来、王室にとって最大の危機」と評している。君主制廃止論も、これまでになく現実味を持って語られ始めている。
- 政権：スターマー首相は、地方選挙での大敗を受け、自党議員の5分の1以上から退陣スケジュールの提示を求められる事態に。生活費危機、経済の停滞、陪審裁判の一部廃止案や投票年齢16歳への引き下げなど、賛否の分かれる政策も重なっている。
権力の座にある存在（王室・政権）が、その正統性そのものを問われる形で揺らいでいる——これはまさに「土・権力期」が終わりに近づく際の典型的な症状だと、おいらは感じている。
6. 今後の展望——2027年からの新サイクル
ここで一つ、他の国と違う構造的な事実を指摘しておきたい。日本やウズベキスタンには「憲法改正によるリセット」という明確な仕掛けがある。しかし英国には成文憲法がないため、この種のクリーンなリセットの仕掛けそのものが存在しない。つまり英国の場合、次のサイクルへの移行は、法的な一つの出来事としてではなく、もっと漠然とした、制度の軋みが積み重なる形で進んでいく可能性がある。
理論の型に従えば、2027年から新しいサイクル（第3サイクル）の「金・動乱期」（2027〜2037年）に入る。今回検証した通り、王室・政権の双方で正統性が揺らいでいる現状を踏まえると、この動乱期は——
- 君主制のあり方そのものを問う議論が、より本格的な政治課題として浮上する可能性
- 政権の枠組み自体（労働党・保守党という二大政党制の前提）が流動化する可能性
- 経済面では、Brexit後の英国の立ち位置を再定義する動きが続く可能性
——といった形で立ち現れてくるのではないか、というのがおいらの見立てだ。もちろんこれは確定した予言ではなく、あくまで理論の型と現状を重ねた上での推測に過ぎない。
おわりに——わたし個人の視点として
ここまで、事実として確認できる部分をなるべく丁寧に積み上げてきたつもりだ。その上で、最後は個人的な直感を書かせてほしい。
大英帝国という存在が、近代世界の対立構造の”設計”にこれほど深く関わってきたのは、単なる偶然や成り行きではないと、わたしは感じている。それは「秘密結社が」というような話ではなく、島国という地政学的な制約の中で、常に大陸のバランスを操作し続けなければ生き残れなかった、という国家としての宿命のようなものだったのではないか。そしてその宿命は、大英帝国が実質的な覇権を手放した今もなお、金融システムや旧植民地とのネットワークという形で、静かに続いているように思う。
だからこそ、今この国の王室と政権が同時に揺らいでいるという事実は、単なる一過性のスキャンダルではなく、この国が長らく背負ってきた”設計者”としての役割そのものが、耐用年数を迎えつつあることの表れなのではないか——というのが、わたしの今の直感だ。この続きは、次の動乱期に入ってからの英国の動きを見ながら、また検証していきたいと思う。